#ICT
7件の記事訪問看護
離職率83.3％・赤字1,200万円の訪問看護ステーションは、なぜ「自作アプリ」で立て直せたのか｜ITmediaが報じた事例と、市販ソフトを入れても離職が止まらない理由
離職率83.3％、赤字約1,200万円。ITmediaビジネスオンラインが報じた訪問看護ステーションは、現役看護師の代表がYouTubeで独学し、自作アプリで業務を組み替えることで、利益率10％超、離職率7.7％へ立て直した。注目すべきはツールの中身ではない。市販の電子カルテを入れても離職が止まらない事業所が多いなかで、なぜこの事例では止まったのか。訪問看護のDXが離職に効く条件を、構造から分析する。
宮木·
看護
へき地限定が、外れた——訪問看護師が同席するオンライン診療が全国で可能に|D to P with Nの新設評価と、一人で判断しなくてよくなる仕組み
訪問看護師が利用者宅で医師のオンライン診療を補助する形態を、D to P with Nといいます。これまでは制度上へき地や離島に限られ、訪問看護ステーション側の報酬もなく、実際に取り組む事業所はほとんどありませんでした。2026年度の診療報酬改定で、地域の限定が外れ、訪問看護
HokanPress編集部·
訪問看護
話すだけで記録が完成する時代へ——訪問看護のAI記録は実用段階に入った|報告書作成が最大42%短縮、無料サービスも登場。導入前に決めるべき三つのこと
話すだけで記録が完成する時代へ——訪問看護のAI記録は実用段階に入った|報告書作成が最大42%短縮、無料サービスも登場。導入前に決めるべき三つのこと
HokanPress編集部·
訪問看護
ICTを入れても、使う人が育っていない——国が無料で養成する「デジタル中核人材」とは|訪問看護師も対象、9月開始、補助金の要件にもなる研修の中身
記録ソフト、電子カルテ、データ連携システム。訪問看護のデジタル化を支える道具は、この数年で一気に揃ってきました。それなのに「導入したが使われない」という声が現場から絶えません。失敗の本質は機器ではなく、推進する人の不在にあります。厚生労働省が無料で実施する「デジタル中核人材養成研修」は、その推進役を育てる仕組みです。訪問看護師も対象で、2026年9月から始まります。研修の中身と、事業所としての活かし方を整理します。
HokanPress編集部·
訪問看護
賃上げの原資は、補助金で作れる——訪問看護が使える「業務改善助成金」、令和8年度は9月1日開始|最大600万円、ただしコースは50・70・90円に再編、一般車両は対象外に
最低賃金が毎年大きく上がる中、「賃上げの原資が出ない」という声は、訪問看護の現場でも切実です。そんな事業所を支える制度が、業務改善助成金です。賃金を引き上げ、あわせて生産性向上の設備を導入すると、その費用の一部（最大600万円）が助成されます。令和8年度は9月1日申請開始で、コースの再編や一般車両の対象外化など大きな変更がありました。制度の中身と、申請で失敗しないための要点を、HokanPress編集部が整理してお届けします。
HokanPress編集部·
訪問看護
ケアプランデータ連携システムを訪問看護で使うべきか|2026年処遇改善加算の特例要件と導入判断の実務ガイド
ケアプランデータ連携システムは、2026年処遇改善加算の特例要件としても活用できるICTツールです。フリーパスキャンペーン(無料)も継続中で、導入のハードルは下がっています。訪問看護経営者として、導入すべきか、活用方法は、経営インパクトはどうか。
宮木·
医療制度
【2026年改定】D to P with N 本格評価始動、訪問看護遠隔診療補助料2,650円の経営インパクト
2026年6月施行の診療報酬改定で、訪問看護師が同席するオンライン診療(D to P with N)が初めて本格的に評価される。1日あたり2,650円の訪問看護遠隔診療補助料が新設され、訪問看護ステーションの収益構造に大きな転換点が訪れる。経営者として今すぐ取るべき準備と、競争優位を築くための戦略を整理する。
宮木·
他のタグ