離職率83.3％。看護師が6人いれば、1年で5人が辞める水準である。

ITmediaビジネスオンラインが2026年7月に報じた訪問看護ステーションは、そこから数年で離職率を7.7％まで下げ、約1,200万円の赤字を利益率10％超の黒字に変えた。主導したのはITの専門家ではない。デジタルは苦手だったと語る現役看護師の代表が、YouTubeで独学し、自分で業務アプリを作ったという。

業界の外でこの話が読まれているのは、逆転劇として面白いからだ。しかし訪問看護の経営者が読むべき点は別にある。市販の電子カルテや請求ソフトを導入しても離職が止まらない事業所が、この業界には多い。なぜこの事例では止まったのか。ツールではなく構造の側から考えたい。

83.3％は、珍しい数字ではない

まず前提を正しておく。離職率83.3％は極端に見えるが、小規模ステーションでは起こりうる数字だ。

看護師が常勤換算2.5人以上いなければ指定を維持できない。5人前後の事業所で年に4人が辞めれば、離職率は80％を超える。当メディアで論じたとおり、訪問看護の離職率は病院より高く、常勤換算5人未満の事業所は5人以上より離職率が高い。人数が少ないほど、一人の退職が率を跳ね上げ、残った人の負担が増え、次の退職を呼ぶ。

赤字1,200万円も同じ構造から生まれる。令和7年度の介護事業経営概況調査で訪問看護の38.2％が赤字だった。看護師が辞めれば訪問枠が減り、売上が落ちる。採用には人材紹介手数料で一人100万円規模がかかる。当メディアで赤字の三つの型として整理した「流出型」の赤字は、まさに離職から始まる。

つまりこの事例の出発点は、業界の平均的な失敗の形である。だからこそ、そこからの立て直しに一般性がある。

DXが離職に効いた、という因果を疑う

ここで一つ、慎重になるべき点がある。

記事の見出しはDXで離職が止まったと読める。しかし電子カルテを入れた事業所が皆、離職率を下げているわけではない。むしろ現場からは、記録の入力が増えた、システムが業務に合わない、二重入力になったという声が絶えない。当メディアでケアプランデータ連携システムの障害を取り上げた際にも書いたが、国が推進するDXは現場の負担を減らす保証がない。

では、この事例で効いたのは何か。報じられている情報から読み取れる要素は三つある。

一つ目。作ったのが代表自身であり、その代表が現役の看護師であること。二つ目。既製品を買わず、自分たちの業務に合わせて作ったこと。三つ目。独学で始めたため、初期投資がほとんどかかっていないこと。