看護師は減っていない、2024年は過去最多の136万人——減っているのは准看護師で、ピークから40.8％減

看護師は減っているのか。

結論から書くと、減っていません。厚生労働省の衛生行政報告例によると、2024年末の就業看護師数は1,363,142人で、これは過去最多です。

減っているのは准看護師です。2024年末で233,022人。2002年の393,413人と比べると、40.8％減りました。

看護師不足という言葉が使われるとき、人数が減っていると受け取られることがありますが、統計上はそうなっていません。何が起きているのかを、数字で追います。

20年で1.79倍

衛生行政報告例は隔年で公表される調査です。就業している医療関係者の数を、各都道府県からの報告をもとに集計しています。

就業看護師数の推移を見ると、1965年が133,985人。2004年に760,221人、2024年に1,363,142人です。この20年で1.79倍になりました。

直近の動きも増加です。2018年が1,218,606人、2020年が1,280,911人、2022年が1,311,687人、そして2024年が1,363,142人。2年ごとに5万人から7万人のペースで増えてきました。

ただし、2020年から2022年の増加は30,776人で、それ以前の半分以下に落ちています。2022年から2024年は51,455人で、元のペースに戻りました。

准看護師は2002年がピーク

一方の准看護師です。

1965年が111,226人。そこから増え続け、2002年の393,413人でピークを迎えます。以降は減少が続き、2024年には233,022人になりました。ピークから160,391人、率にして40.8％の減少です。

減り方も加速しています。2004年から2010年ごろまでは2年あたり3,000人から7,000人の減少でしたが、2014年以降は毎回17,000人から30,000人減っています。2020年から2022年は30,260人減、2022年から2024年は21,307人減です。

准看護師の養成課程が縮小してきたこと、そして就業者の高齢化が背景にあります。

合計では、伸びが止まりかけた年がある

看護師と准看護師を合わせた数で見ると、別の姿が出てきます。

2018年が1,523,085人、2020年が1,565,500人、2022年が1,566,016人、2024年が1,596,164人。

2020年から2022年の増加が、516人です。2年間で500人ほどしか増えていません。

それ以前は2年で4万人から6万人増えていました。この時期、看護師の増加が30,776人に鈍り、准看護師の減少が30,260人に拡大したため、両者がほぼ相殺された形です。

2022年から2024年は30,148人増と回復していますが、それでも2010年代の伸びには届いていません。

看護職の総数は、増加のペースを落としています。

構成が入れ替わっている

もう一つの変化が、看護師と准看護師の比率です。

看護師と准看護師の合計に占める准看護師の割合は、2014年が23.8％、2016年が21.9％、2018年が20.0％、2020年が18.2％、2022年が16.2％、2024年が14.6％でした。

10年で9ポイント下がっています。看護職の中身が、准看護師から看護師へ置き換わってきたということです。

この置き換えは、単なる人数の移動ではありません。准看護師は都道府県知事の免許で、医師、歯科医師または看護師の指示を受けて業務を行います。看護師は国家資格で、療養上の世話と診療の補助を主体的に担います。制度上できることが違うため、構成が変われば現場の運用も変わります。

訪問看護との関係

この記事は訪問看護の媒体なので、そこにつなげます。

衛生行政報告例では、就業場所別の内訳も集計されています。訪問看護ステーションに勤務する看護師は約9万1千人で、2年前より2万47人増えました。

同じ2年間に、看護師全体は51,455人増えています。増加分の約4割が訪問看護ステーションに入った計算になります。編集部の試算です。

ところが、訪問看護の求人倍率は4.54倍で、施設種別のなかで最も高いままです。2万人増えても、採れない状態が続いています。

理由の一つは、事業所が同時に増えていることです。訪問看護ステーションの指定数は2025年4月時点で19,314か所。1事業所あたりの看護職員は平均5.4人という規模です。増えた人材が、増えた事業所に薄く配られています。

当メディアで求人倍率を扱った際、倍率が上がった主因は求人の増加ではなく、転職市場に出てくる看護師の減少だと書きました。看護師の総数が増えていることと、採用できないことは、両立します。

准看護師の減少が効く場所

准看護師の減少は、訪問看護にも関わります。

訪問看護ステーションの人員基準は、保健師、看護師または准看護師を常勤換算で2.5人以上です。准看護師も人員に数えられます。ただし管理者は常勤の保健師または看護師であることが原則です。

准看護師が10年で大きく減れば、採用の候補が狭まります。看護師の増加分は訪問看護にも流れていますが、准看護師で人員を埋めてきた事業所にとっては、母数が縮んでいることになります。

「減っている」という感覚はどこから来るか

統計では増えているのに、現場では足りない。この差は二つの要因で説明できます。

一つは需要です。高齢化により、医療と介護を必要とする人が増えています。看護師の数が増えても、必要とされる量がそれ以上に増えれば、不足は解消しません。

もう一つは配分です。当メディアで訪問看護の訪問回数の地域差を扱った際、看護職員1人あたりの月間訪問回数が都市部の1〜3級地で91回から122回、地方では66回台という開きがあることを示しました。人がいる場所といない場所の差は、全国の合計値には現れません。

看護師が減っているかという問いへの答えは、統計上は「増えている」です。ただ、その増え方が需要の伸びに追いついているか、必要な場所に配分されているかは、別の問いになります。

まとめ

数字を整理します。

就業看護師数は2024年末で1,363,142人、過去最多。2年前より51,455人増。

准看護師は233,022人。2002年のピークから40.8％減。2年前より21,307人減。

合計は1,596,164人。ただし2020年から2022年の増加は516人にとどまり、伸びが止まりかけた時期があります。

准看護師の比率は2014年の23.8％から2024年の14.6％へ。

次の調査は2026年末の状況を集計したものになります。合計の伸びが回復するのか、再び止まるのかが、そこで分かります。