#看護師不足
7件の記事
看護師は減っていない、2024年は過去最多の136万人——減っているのは准看護師で、ピークから40.8％減
看護師は年々減っているのか。厚生労働省の衛生行政報告例で確認すると、2024年末の就業看護師は1,363,142人で過去最多です。減っているのは准看護師で、2002年の393,413人から233,022人へ、40.8％減りました。看護師と准看護師を合わせた総数は増えていますが、その伸びは2020年以降ほとんど止まっています。数字を追います。
訪問看護の求人倍率4.54倍は全施設種別で最高——でも上がった理由は求人が増えたからではない｜求職者が13万人から6万人台へ
訪問看護ステーションの求人倍率は4.54倍。病院の500床以上が1.93倍ですから、施設種別のなかで飛び抜けています。この数字は「訪問看護は引く手あまた」の根拠として使われがちですが、同じ調査の別の数字を見ると、求人数は横ばいで、求職者が13万人台から6万人台へ半減していました。倍率を押し上げたのは分母の減少です。数字の読み方と、事業所・看護師それぞれにとっての意味を整理します。
看護師が足りないのは、実は都市部——人口比2.1倍の地域格差が、在宅医療のアクセスを左右する|最多の高知と最少の埼玉で2.1倍、「地方が不足」の常識を覆すデータ
「地方は看護師が足りない」。多くの人がそう思っています。けれど、データは少し違う姿を映します。人口あたりの看護師数が最も多いのは高知県、最も少ないのは埼玉県。その差は2.1倍で、人口比で多いのは、意外にも地方でした。この看護師の地域偏在は、訪問看護と、地域で暮らす人が受けられる在宅医療に、深く影響します。偏在の実像と、経営への影響を、宮木がデータから読み解きます。
NHKクローズアップ現代が示した看護師不足の構造と訪問看護経営者が直視すべき現実|就業継続意向4年で4.7ポイント低下
NHKクローズアップ現代が2026年6月29日に放送した「あなたも入院できない!? 〜迫る"看護師不足"危機〜」は、業界の構造的危機を全国民に突きつけました。日本看護協会の最新データでは看護師の就業継続意向が62.9%(前回比4.7ポイント低下)、求人倍率は10年ぶり高水準。2019年の厚労省の推計では、2025年に看護職員が6万〜27万人不足するとされていました。検証可能データから訪問看護経営者が直視すべき現実を整理しました。
看護師の66.8%が「給与は仕事に見合わない」と回答|マイナビ最新調査が示す訪問看護経営者への警鐘
マイナビが2026年6月1日に公表した「看護師白書2026年版」によると、看護師の66.8%が「仕事に見合う給与ではない」と回答しました。仕事に満足している看護師はわずか37.0%。看護師の本音が浮き彫りになるこの調査結果は、訪問看護経営者にとって何を意味するのか。HokanPress編集部が、データを読み解き、業界への影響を整理しました。
看護師配置基準の取扱いを柔軟化|2026年度診療報酬改定で人手不足の病院を救えるか
2026年度の診療報酬改定(2026年6月1日施行)で、看護職員の配置基準の取扱いが柔軟化されました。平時から看護職員の確保に取り組む病院で、突発的な事情により看護要員の数などが一時的に1割以内の範囲で基準を下回った場合、3か月を超えない期間(1年に1回まで)は変更の届出が不要になります。ハローワークや都道府県ナースセンター等の無料職業紹介の活用が要件です。
看護師27万人不足の現実——ガイアの夜明けが映した現場から考えること
2025年4月放送のガイアの夜明けで明かされた、看護師27万人不足の衝撃。大阪・西淀病院の現場ドキュメンタリーと全国ストライキの映像から見えてきた、医療現場のリアルと希望について、手術看護認定看護師として現場を歩いてきた立場から考えます。
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