訪問看護の収益は、看護師の勤務時間のうちどれだけを訪問に充てられるかで決まります。以前の記事では、稼働率という数字を「見る」ことの大切さをお伝えしました。

今回はその実践編です。見えた数字を、どう上げるか。稼働率を蝕む三つの穴——移動・キャンセル・記録——の塞ぎ方を、明日から着手できる手順に沿って整理してお届けします。

まず、自事業所の稼働率を測る

改善は測定から始まります。稼働率の計算式はシンプルです。1か月のサービス提供時間数を、看護職員の勤務延時間数で割ります。

たとえば月160時間勤務する看護師が、80時間を訪問に充てていれば稼働率は50%です。移動、記録、会議、待機。売上に直結しない時間が、残りの半分を占めていることになります。安定した運営のためには、60%以上が一つの目標とされます。

以前お伝えした「看護師一人あたり月70〜80件」という件数の指標と、この時間ベースの稼働率を並べて見てください。件数が伸びないのか、1件あたりの周辺時間が重いのか。どちらが自事業所の課題かで、打ち手が変わります。

穴① 移動を削る ── 地図から組み直す

最初に取り組むべきは移動です。理由は明快で、移動時間は一円も生まないからです。

第一歩は、利用者宅を地図に落とすことです。紙の地図でも地図アプリでも構いません。全利用者の位置をプロットすると、訪問先の散らばり方が一目で分かります。多くの事業所で、担当の経緯だけで組まれた非効率なルートが見つかります。

そのうえで、方面ごとに訪問を束ねます。同じ日に同じ方面をまとめて回る。同じマンションや団地の中に複数の利用者がいるなら、連続して訪問できるよう時間を調整する。往復を減らすだけで、1日1件分の枠が生まれることも珍しくありません。

新規の受け入れにも、この地図が生きます。既存のルートの近くから優先して受ける。対応エリアの端に一人だけ利用者を持つことが、どれだけ移動を膨らませるかは、地図を見れば説得力をもって共有できます。エリアの絞り込みは断る勇気を伴いますが、以前の記事でお伝えした立地戦略の実践そのものです。

朝一番と夕方に訪問希望が集中する問題もあります。時間帯に幅を持たせられないか、利用者とケアマネジャーに丁寧に相談する。30分の柔軟性が、ルート全体を滑らかにします。

あわせて、直行直帰の活用です。自宅から最初の訪問先へ、最後の訪問先から自宅へ。事務所への立ち寄りをなくせば、その分が訪問に回ります。勤怠と情報共有の仕組みが前提になりますから、以前の労務の記事でお伝えした移動時間の扱いと、ICTでの打刻・記録の環境を整えたうえで進めてください。