公益社団法人日本看護協会のニュースリリースによると、新卒看護職員の離職率が2年ぶりに10%台から8%台へ改善した。さらに、約4割の病院が多様な働き方を導入していることも明らかになった。

看護師不足が深刻化する中で、この離職率改善は業界全体にとって明るいニュースである。同時に、人材確保が最大の経営課題である訪問看護ステーション経営者にとっては、「定着の本質」を学ぶ貴重な手がかりでもある。

私自身、訪問看護ステーション経営者として10年余り運営してきた中で、人材の確保と定着には常に頭を悩ませてきた。採用に苦労し、せっかく採用した看護師が早期に離職する痛みも、何度も経験した。

本記事では、新卒看護師の離職率改善の背景を整理し、訪問看護ステーション経営者として、そこから何を学ぶべきかを考察する。

新卒看護師の離職率改善の数字

まず、日本看護協会が発表した数字を確認する。

離職率の改善

日本看護協会のニュースリリースによれば、新卒看護職員の離職率は以下のように改善した。

• 直近の調査: 2年ぶりに10%台から8%台へ改善
• 多様な働き方を導入している病院: 約4割

新卒看護師の離職率が改善したことは、看護師の定着に向けた取り組みが、一定の成果を上げ始めていることを示している。

改善の背景

離職率改善の背景には、複数の要因がある。

第一に、多様な働き方の導入。約4割の病院が、短時間勤務、夜勤専従、日勤専従、選択的シフトなど、多様な働き方を導入したことが、定着につながったと考えられる。

第二に、新人教育体制の充実。プリセプター制度、新人研修プログラム、メンタルサポート体制など、新人看護師を支える仕組みが整備されてきた。

第三に、働き方改革の進展。労働時間の管理、有給休暇の取得促進、ハラスメント対策など、労働環境の改善が進んだ。

これらの取り組みが複合的に作用して、離職率の改善につながったと推察される。

看護師全体の課題は残る

ただし、看護師業界全体の課題が解決したわけではない。

日本看護協会の別の発表によれば、看護師の基本給は2012年から2024年までの12年間で、わずか約6,000円の増加にとどまっている。業務に見合わない賃金の低さが、就業継続を困難にしている構造は依然として残っている。

新卒看護師の離職率改善は明るいニュースだが、看護師全体の処遇改善という大きな課題は、まだ道半ばである。

訪問看護ステーションの離職の現実

ここで、訪問看護ステーションにおける離職の現実を整理する。

訪問看護師の離職リスク

訪問看護ステーションは、人材確保において特有の難しさを抱えている。

採用面の難しさ:

• 訪問看護経験者の絶対数が少ない
• 求人倍率が高い