当メディアで人材紹介の手数料を扱った際、看護師一人の採用に理論年収の20%から25%、金額にして100万円規模がかかることをお伝えした。医師・看護・介護の三分野で、紹介手数料の総額は年およそ1,139億円に達している。

そのとき私は、紹介会社を使う前に自事業所で整えられる条件を先に整えておくべきだと書いた。今回はその続きになる。具体的に何を整え、無料で使える仕組みをどう活用するのか。

結論から述べる。多くの事業所は、無料で使える採用の道具を、使い切らないまま手数料を払っている。

ナースセンターは、こちらから声をかけられる

まず押さえておきたいのが、都道府県ナースセンターの仕組みだ。

全国47都道府県のナースセンターは、職業安定法に基づく無料職業紹介事業として運営されている。無料職業紹介事業とは、いかなる名義でも手数料や報酬などの対価を受けないで行う職業紹介を指す。ハローワークや大学の就職課と同じ位置づけになる。

対して人材紹介会社は有料職業紹介事業であり、求職者を紹介することで求人施設から手数料を受け取る。同じ「紹介」でも、制度上の性格がまったく異なる。

ナースセンターのインターネット版が、eナースセンターだ。ここで多くの経営者が知らないのが、事業所側からできることの範囲である。

求人情報をインターネット上で登録できるのは、想像がつくだろう。だが、それだけではない。求人施設は、システムを通じて求職者へ直接メッセージを送ることができる。オファーを希望している看護職に対して、こちらから声をかけられるのだ。求職者の側からも、直接応募を受け取れる。

登録も難しくない。求人施設の登録ボタンから必要事項を入力し、受領通知のメールに記載されたURLから施設情報を登録する。メールアドレスを持たない場合は、求人登録票をダウンロードして都道府県のナースセンターへファクスで申し込むこともできる。

費用はかからない。にもかかわらず、登録していない訪問看護ステーションは少なくない。

ナースセンターと訪問看護は、相性がいい

もう一つ、見落とされている点がある。ナースセンターが行っている研修や支援の中身だ。

ブランクのある看護職に対しては、最新の医療や看護に関する再就業支援研修、体験研修、看護職同士の交流会などが用意されている。そして訪問看護や介護施設といった新たな領域にチャレンジする人に向けては、入門研修や施設見学が実施されている。