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【2026年最新】看護師の平均年収、勤続10年で月給33万円の時代

HokanPress編集部 · 2026年4月26日
2025年の賃金構造基本統計調査が公表され、看護師の月給は勤続10年で平均33万4,325円となりました。前年比7,650円のアップで、賃上げの流れが看護業界にも届き始めています。経験年数別・施設形態別の最新データと、2026年に向けた賃金動向を整理しました。

看護師の給与水準は、ここ数年で大きく動いています。2025年の賃金構造基本統計調査によると、看護師の月給は勤続10年で平均33万4,325円。前年比7,650円のアップとなり、看護業界にも本格的な賃上げの波が届き始めました。2026年に向けた最新の給与データと、今後の見通しを整理します。

2025年最新の看護師給与データ

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとにした、看護師の最新給与データは以下のとおりです。

全体平均

  • 平均年齢: 40.7歳
  • 平均勤続年数: 8.6年
  • 月給(残業代・夜勤手当含む): 33万4,325円
  • 年間賞与: 約87万円
  • 推定年収: 488万円

経験年数別の月給

| 経験年数 | 平均月給 | 推定年収 |

| 1〜2年 | 27万円 | 380万円 |

| 3〜4年 | 29万円 | 420万円 |

| 5〜9年 | 32万円 | 470万円 |

| 10〜14年 | 34万円 | 510万円 |

| 15〜19年 | 36万円 | 540万円 |

| 20年以上 | 38万円 | 580万円 |

経験年数が上がるほど給与も上がりますが、上がり方は急ではなく、年功序列的な緩やかな上昇です。看護師の給与は、年齢よりも「資格・役職・夜勤回数」で大きく差がつく構造になっています。

賃上げの背景にある3つの要因

看護師の給与が上昇している背景には、明確な要因があります。

1. 看護職員処遇改善評価料の継続

2022年度に始まった看護職員処遇改善評価料が継続されており、看護師の給与原資として確保されています。1人あたり月平均1万2,000円の賃上げが、診療報酬の中に組み込まれている形です。

2. 全国的な賃上げ機運

2024年の春闘では、全産業平均で月額1万2,000円の賃上げが実現しました。物価高騰と人手不足を背景に、医療業界もこの流れを無視できなくなっています。2025年はさらに賃上げ幅が広がる見通しです。

3. 看護師不足への危機感

2025年に最大27万人不足と推計されている看護師。人材確保のために、病院間で待遇競争が激化しています。給与水準を上げないと、人材確保ができない状況です。

施設形態別の給与水準

働く施設によっても給与は変わります。2025年データに基づく施設形態別の年収目安です。

公立病院・大学病院

  • 年収: 500〜600万円
  • 安定性: 非常に高い
  • 賞与: 4.5〜5か月分
  • 福利厚生: 退職金、住宅手当、家族手当が充実

公務員に準じた給与体系で、勤続年数に応じて確実に上がる構造です。

民間総合病院(中規模以上)

  • 年収: 470〜560万円
  • 安定性: 高い
  • 賞与: 3.5〜4.5か月分
  • 福利厚生: 病院による差が大きい

最も看護師が多く働く形態。給与水準は施設の経営状況に左右されます。

クリニック・診療所

  • 年収: 380〜450万円
  • 安定性: 中
  • 賞与: 2〜3か月分
  • 福利厚生: 基本的なもののみ

夜勤がないため、年収は病院より低めです。働きやすさを優先する方に選ばれています。

訪問看護ステーション

  • 年収: 480〜580万円
  • 安定性: 中〜高
  • 賞与: 3〜4か月分
  • 福利厚生: 各種手当が手厚い(オンコール、車両、直行直帰)

各種手当が加算されるため、実質的な手取りは病院勤務より高くなることがあります。

介護施設(特養・老健)

  • 年収: 400〜480万円
  • 安定性: 高
  • 賞与: 3〜4か月分
  • 福利厚生: 安定

医療処置の頻度は限られますが、夜勤手当・オンコール手当で給与が補強されます。

都道府県別の給与差

看護師の給与は、勤務地によって大きく変わります。

| 地域 | 平均年収 | 特徴 |

| 東京都 | 540万円 | 最高水準 |

| 神奈川県 | 510万円 | 都市部 |

| 大阪府 | 490万円 | 関西圏トップ |

| 愛知県 | 470万円 | 中部圏トップ |

| 福岡県 | 450万円 | 九州トップ |

| 北海道 | 430万円 | 札幌中心 |

| 沖縄県 | 380万円 | 全国最低水準 |

東京と沖縄では年収にして160万円の差があります。ただし生活費も大きく異なるため、実質的な可処分所得で比較すると、その差は半分以下になることが多いです。

役職・資格による上乗せ

役職や資格を持つことで、基本給に加えて手当が支給されます。

役職手当(月額)

  • 主任: 1〜3万円
  • 看護師長: 5〜8万円
  • 看護部長: 10〜15万円

資格手当(月額)

  • 認定看護師: 1〜3万円
  • 専門看護師: 2〜5万円
  • 特定行為研修修了者: 1〜3万円

役職と資格を組み合わせると、年収で50万〜100万円の上乗せが可能です。例えば「主任 + 認定看護師」の組み合わせなら、月額で4万〜6万円のプラス、年収換算で50〜70万円の差が生まれます。

2026年に向けた給与動向

2026年の看護師給与は、さらに上昇する見通しです。

上昇要因

1. 春闘の賃上げ波及 2026年春闘でも全産業で大幅な賃上げが見込まれており、医療業界も追随する流れ。

2. 診療報酬改定の影響 2026年6月施行の診療報酬改定で、ベースアップ評価料が継続・拡充される見通し。看護師の基本給に直接反映されます。

3. 人材確保競争の激化 看護師不足が一層深刻化することで、病院間の待遇競争が加速。特に経験5年以上の看護師には、より好条件のオファーが出る環境になります。

注意すべきポイント

すべての職場で同じように給与が上がるわけではありません。経営状況の厳しい中小病院では、賃上げ余力が限られているケースもあります。給与アップを狙うなら、財務基盤の安定した大規模病院や、手当の手厚い訪問看護ステーションへの転職が現実的な選択肢になります。

自分の給与水準を確認する3つの方法

最後に、ご自身の給与が市場水準に対して適正かを確認する方法をご紹介します。

1. 給与構造基本統計調査をチェック 厚生労働省のデータと自分の給与を比較。経験年数・地域別の平均と照らし合わせます。

2. 転職サイトの相場機能を活用 看護roo!、ナース専科転職、マイナビ看護師には、経験年数・地域別の年収相場が表示される機能があります。

3. キャリアアドバイザーに相談 転職予定がなくても、年に一度はキャリアアドバイザーに相談して、自分の市場価値を把握しておくことが大切です。

まとめ

看護師の給与は、確実に上昇傾向にあります。勤続10年で月給33万円を超える時代は、ようやく訪れたばかり。2026年以降はさらに上昇が見込まれます。

ご自身の給与が市場水準に達しているか、定期的にチェックしてみてください。もし適正水準を下回っているなら、転職や交渉によって年収を引き上げる選択肢があります。看護師の働きが正当に評価される時代に向けて、ご自身の市場価値を意識的に高めていきましょう。

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